2024年、中国はもしかすると・・・［2023年カランチャート等付録付き］

おはようございます。

新年1本目の動画で、「2024年のマーケットは中国が攪乱要因になる可能性がある」とお伝えしたところ、「もう少し具体的に説明が欲しい」と依頼がありましたので、詳しく解説させていただきました。

中国経済が不動産バブルの崩壊、若者の失業率が50%近いなど、かなりの苦境に陥っているのはご承知の通りですが、拓殖大学の澁谷教授（海外事情研究所センター長）によれば、習近平体制の崩壊も否定できないほど、抜き差しならない状況に来ているとのことです。

①昨年のAPECにおいて、恥も外聞もなく習はバイデンに対して9000億ドル（約1300兆円）の借款を提案していた

②太子党など紅2代（毛沢東革命功労者の2代目）の名門ファミリーに対して、個人財産の3分の1を上納金として差し出すよう命令した

③最後は未確認ですが、国民の預金を凍結、そして財産税を課すことで強制的に資産の移転を図ろうとしている

など、切羽詰まった状況になっているそうです。また昨年は、元首相である李克強の不審死（毒殺と言われています）、習が信頼していたロケット軍司令官ならびに関係者70名（台湾進攻に異を唱える者たち）の失踪、その他共産党有力者も失踪が相次いでいます。完全に内部分裂を起こしている状況です。今年は、さらに引締めの強化を図るでしょうが、歴史家のトインビーは、国が破綻に向かう条件であるⅰ）経済の破綻、ⅱ）内部分裂、ⅲ）人心が離れる、すべてが当てはまってしまうのが、今の習近平体制のようです。

ご関心のある方は動画をご視聴ください。また、2023年末までのデータを入手いたしましたので、基本5資産データを用いたカランチャート、長期一括チャート、長期積立チャートを更新しました。お客様へのご説明にご活用ください。なお、プリントアウトには「上地ゼミ実践会」への入会が条件となります。データの入手（使用権）に年間100万円近くかかっていますので、ご了承くださいませ。

（お詫び）本編動画の中で、鑑真和上像が見られるのは「興福寺」と言っておりますが、「唐招提寺」の間違いです。

動画↓

上地明徳

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