ミサイルが飛んだら株を買え！

おはようございます。

イラン紛争の長期化懸念と米国雇用統計の悪化から、市場はスタグフレーションへの不安を織り込み始め、昨年４月の関税ショック以来の弱気市場に入りました。今回は「地政学リスク」の顕在化と言えるわけですが、過去の地政学リスクで下落した株式市場は、後から振り返るといずれも買い場になっていたことがわかります。

BTIGのストラテジストであるクリンスキーによる「ミサイルが飛べば買い時」というレポートが話題になっています。1990年以降の地政学リスクによる下落は5回ありましたが、そのうち4回は1年以内に回復しています。地政学リスクによる下落は長引かないというわけです。なぜかって？それは、長期的に株価は企業の利益で決まるからです。

最後に、イェール大学のファイナンス担当教授が、伝統的ポートフォリオ理論は株式の投資比率が低すぎることを主張しています。例えば、70歳の高齢者でもリスク許容度が高ければ、株式のウェイトを64%（債券36%）が適正としています。一般的には、70歳であれば債券が70%、株式が30%ではないかと思います（ターゲットイヤーファンドの比率等）。なぜ教授は株式の比率をもっと引き上げろと言っているのでしょうか？詳細は動画をご覧になってください。

動画↓

上地明徳

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